1. イントロダクション：なぜ私たちの「スマートシティ」は実証実験で終わるのか

「スマートシティ」という言葉が、どこか空虚な響きを帯び始めています。街中を闊歩する自動運転車、顔認証によるシームレスな決済、都市機能を掌で操るアプリ。こうしたテクノロジーの華々しいイメージに誘われ、多くの自治体が「実証実験」という名の舞台に立ちました。

しかし、その多くが補助金という「生命維持装置」を外された途端、活動を休止する「実証実験の壁（死の谷）」に直面しています。なぜ、巨額の投資と先端技術を投じながら、持続可能な都市運営へと昇華できないのでしょうか。

最大の理由は、テクノロジーの導入自体が「目的」と化し、地域の真の課題とビジネスとしての持続可能性が置き去りにされている点にあります。KPMGの指摘にあるように、補助金獲得がゴールとなったプロジェクトは、自立自走するエコシステムを構築できません。今、私たちに必要なのは、内閣府の戦略が示す「継続的に課題を発見し、解決し続けられる状態」へのパラダイムシフトです。都市の未来を左右する、5つの意外な視点を紐解いていきましょう。

2. 本質は「隙間」にある：サイロ化した都市機能の「はざま」を救う

スマートシティの本質は、AIやIoTの実装そのものではありません。真の目的は、既存の行政網がリーチできなかった、構造的な「不」を顕在化させ、解決することにあります。

現代の都市機能は、交通、医療、教育、物流と各部門が高度に「サイロ化（分断化）」されています。しかし、住民が抱えるリアルな課題は、省庁や部局の割り振りに合わせて発生するわけではありません。むしろ、既存サービスの網の目から零れ落ちる「はざま」にこそ、深刻な課題が潜んでいるのです。

「スマートシティの本質は、サイロ化した都市機能のはざま、都市間・分野間のはざまに取り残された人の課題を顕在化させ、その課題にフォーカスした解決方法について検討し、課題解決の具体な検討にあたっては都市間・分野間の敷居を取り払い、住民中心の観点にて対策を導入することにある。」（内閣府：スマートシティ戦略より）

この「はざま」を埋めるには、単なる部署間の声掛けでは不十分です。「スマートシティ宣言」による全庁的なコンセンサスを形成し、部門横断でデータとリソースを共有するガバナンスが不可欠です。住民の課題を「自分たちの管轄ではない」と切り捨てず、領域を跨いで解決する組織的変革こそが、技術以上に求められているのです。

3. 「戦略」よりも「兵站（ロジスティクス）」を：補助金頼りから脱却するビジネスモデル

どれほど高潔な「ビジョン」や緻密な「戦略」を描いても、それを支える「兵站（ロジスティクス）」がなければ街は動きません。KPMGのレポートは、多くのプロジェクトが資源管理を交付金に、運営をベンダーに、供給をアプリという安直な手段に丸投げしている現状に警鐘を鳴らしています。

戦略を具現化するのは、以下の3つの管理能力です。

• 資源管理： 人、物、資金を自立的に確保し続ける仕組み。
• 運営管理： ベンダー任せにせず、地域主体でサイクルを回すガバナンス。
• 供給管理： 手段をアプリに限定せず、真に住民に利益が届くフィジビリティ。

経済的合理性と社会的要請を高度に止揚させた「自立自走型」のビジネスモデルを確立することは、単に「儲かる」ことを意味しません。それは、次世代に負の遺産や多額の負債を残さないという、都市経営における「倫理的な持続可能性」の追求そのものなのです。

4. コストは「重ね合わせ」で削る：予算のサイロを破壊する知恵

スマートシティの経済合理性を確保するための最も強力な知恵が、複数の分野の予算や機能を「重ね合わせる（クロスセクター・ベネフィット）」という発想です。

例えば、フィンランドの「Kyyti（キティ）」と日本の「チョイソコ」の成功は、異なるサイロの予算をMaaSというプラットフォームで統合した点にあります。

• Kyytiの知恵： 行政が個別に負担していた「通院・通学・介護」という目的別の移動予算を、AIによる「相乗り」に統合。既存の公費負担を直接的に削減した。
• チョイソコの知恵： 運賃収入に加え、地元の病院や商店を「エリアスポンサー」として巻き込み、広告・協賛金という新たな収益軸を確立。自治体の補助率を大幅に低減した。

このように、貨客混載などの規制緩和を活用し、交通・医療・教育・物流の予算を重ね合わせることで、単独分野では不可能だった経済合理性が立ち現れます。「地域の移動手段の総動員」は、コスト削減とサービス向上を同時に成し遂げる鍵となります。

5. 指標は「GDP」から「Well-being」へ：2030年以降の価値基準

都市の成功を測る物差しは、不可逆なシフトを遂げています。1930年代からの「GDP（量的拡大）」、2015年からの「SDGs（質的向上・負の遺産を残さない）」を経て、2030年以降は「Well-being/GDW（よい状態・正の遺産をつなぐ）」へと価値基準が移行しています。

このシフトにおいて、デジタルツインの役割も再定義されるべきです。それは一足飛びに豪華な3Dモデルを構築することではありません。ソースコンテキストが実務的な助言として示すように、まずは「2Dの地理空間データ連携基盤」から始め、動的・静的データの見える化を堅実に進めるべきです。

デジタルツインやKPI管理の自動化は、住民を「監視」するためではなく、目指すべき人間中心のビジョンが達成されているかを客観的に捉え、迅速に施策を改善するために存在します。経済指標の先にある「そこに住む人々が幸せか」という問いこそが、これからの都市経営の真髄となります。

6. 「信頼」をファイナンスする：最新技術が変える資金と住民の関係

持続可能なファイナンスとは、単なる資金調達ではなく「参加者間の信頼」を構築するプロセスです。ブロックチェーンやセキュリティトークン（STO）、ソーシャル・インパクト・ボンド（SIB）といった金融テクノロジーは、そのための「透明性確保の装置」として機能します。

佐賀市の「地域循環共生圏」の事例は象徴的です。ここでは炭素循環や資源循環、経済循環をブロックチェーンで可視化することで、自らの行動や投資がどのように街を良くしたかを住民がリアルタイムで実感でき、それが更なる行動変容を生むメカニズムを構築しています。

また、バルセロナの「Decidim（デシディム）」のようなプラットフォームを活用し、優先課題の選定プロセスに住民を巻き込むことで、限られた財源投入に対する納得感を醸成できます。透明性の確保こそが、大企業や投資家、そして何より住民をプロジェクトの当事者へと変貌させる唯一の道なのです。

7. 結論：私たちは、どのような「未来の故郷」を創りたいのか

スマートシティとは、「先進的なガジェットを詰め込んだ箱庭」のことではありません。それは、データを用いて地域の「はざま」に潜む課題を発見し、官民学が手を取り合って解決し続ける「プロセスを維持できる都市」の状態を指します。

テクノロジーは、そのプロセスを加速し、透明性を高めるための「透明な基盤」であるべきです。デジタルというインフラが空気のように当たり前になり、意識されることがなくなったとき、その街にはどのような風景が広がっているべきでしょうか。

「テクノロジーが透明になったとき、その街にはどんな笑顔が残っていますか？」

私たちは今、未来の故郷を自分たちの手でデザインするという、壮大な創造の機会の前に立っています。